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natural material and earthquake resistant マルホーム

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家づくり7つのポイント

 ポイント1 その会社の施工体制を知る

その会社の施工体制を知る

欠陥住宅を生み出す要因のひとつに、住宅会社の施工体制があります。
いわゆる「丸投げ」といわれる施工体制です。
これがお客様の大切な家を欠陥住宅に近づけることになってしまいます。

では、その仕組みは一体どうなっているのでしょうか?

自社で職人さんや協力業者さんをかかえていない住宅会社の場合、工事を一括で下請け業者さんに委託(丸投げ)します。
しかし、実際に工事を行うのは、更にその下請け(孫請け)の職人さんである場合があります。

こうなると、請負会社(お客様と契約をした住宅会社)と、現場で工事を行う会社(職人さん)に直接的な関わりが無いので、意思疎通が希薄になり、工事に対する責任意識も薄くなります。

また、受注した家が、他社との値引き競争の末に契約をした家だったとすると、請負会社は利益を確保するために、下請け業者に安い金額で発注しないと経営が出来ません。
こうなると、下請け業者は、更に安い金額で職人さんに発注をします。
職人さんは、仕事を早く終わらせないと、手間が稼げませんので、朝から夜まで休みなく仕事をするようになります。
こうなると、仕事が粗くならざるを得ません。

お客様が請負会社に支払った大切なお金はどんどん薄まってしまいます。
そうして、家づくりにかける想いも薄くなり、最悪の場合には欠陥住宅を作り上げることにもなってしまうのです。

「丸投げ」を防ぐため、まずは作り手(社長・営業担当者・設計者・現場監督・職人さん)の顔が見える住宅会社と契約することです。
これが欠陥住宅を作らないための最良の方法です。

 ポイント2 構造見学会に参加しましょう

構造見学会に参加しましょう

現場見学会は、工事中の現場を見ることが出来るよい機会です。
ぜひ参加するべきでしょう。そこでは、その住宅会社の仕様を確認するようにしましょう。

主なポイントは以下の通りです。

  • 基礎工法はベタ基礎なのか布基礎なのか?
  • 鉄筋の太さや種類、コンクリートの厚みや強度など
  • 土台の樹種、防腐措置のとり方、基礎との緊結方法(アンカーボルトの適切な配置)
  • 柱・梁の樹種、材寸、またそれらは乾燥材なのか?集成材なのか?いくつのサイズを使っているのか?
  • 耐震金物・緊結金物の使われ方、どのような部分に使うのか?
  • 断熱材は何を使っているのか?その性能や施工方法は?
  • 給水管の施工方法、使われている配管の種類がどうなのか?

難しいことは判らなくても構いません。
まずは隠れてしまう部分を実際に自分の目で確認してみましょう。

いざ着工したときに、素人であるお客様がご自身の目で正しい工事内容かどうかを判断することは困難です。
構造見学会などに参加して、工事状況を確認し、色々な説明を聞いておけば、安心できます。

住宅の欠陥は見えないところで起こります。
隠れてしまうところこそ重要です。

隠れてしまう部分を正直に見せ、解りやすく説明してくれる住宅会社であることもポイントです。
構造見学会に参加できない場合でも、工事中の現場を契約前に見せてもらい、質問に答えていただけるか確認することが重要です。

 ポイント3 家をつくる人たちの役割を知る

家をつくる人たちの役割を知る

家づくりには、重要な役割をもつ人間が3人います。

一人目は、お客さまの家を設計する設計士です。

驚かれるかもしれませんが、建築士の資格を持たない人間に設計をさせている住宅会社も多いのです。
図面を書くことは出来るが、現場経験もなく、資格も持たない人間が書いていることが本当にあります。

そんなモラルの低いことを平気で行っている住宅会社なら、問題のある不安定な家をつくってもおかしくありません。
実際、デザインや間取りを優先しすぎたあまり、構造的に不安定になっている家を見かけることもあります。

たとえギリギリの耐震性が確保できたとしても、そのような家は勧めないのが建築士のモラルです。
やはり、最終的な責任者が建築士の有資格者であることを確認するべきです。

二人目は、お客さまの家の現場を管理する現場監督です。

現場監督は、工事現場を指揮監督する人間です。
彼らの指示の下で職人さんが動きます。良い現場監督ほど職人さんは指示通りに動きます。
指示通りにということは、手抜き工事をさせないことにつながるのです。
そして、良い現場監督の下には良い職人さんが集まります。

現場監督には厳密に言うと建築の資格は必要ありません。 しかし、設計士と同様、最終的な責任者が有資格者であることが重要です。 三人目は、工事監理者という役割を持つ人間です。 設計図書通りに、工事されていることを確認し監理する重要な役割を持っています。 家を建てるときに必要な建築確認申請書に、その名が記載されます。 建築士の有資格者である設計者が、兼ねる場合もありますが、名ばかりの工事監理者となる場合が多いのです。 現場監督がそれを兼ねる場合もあります。 そちらのほうが、より現実的にしっかりした工事監理を行えるでしょう。 いずれにしても名ばかりでなく実際の工事監理者の目が行き届く体制を持つ住宅会社であることが望ましいでしょう。

 ポイント4 住宅性能保証制度とは?

住宅性能保証制度とは?

現在、どの住宅会社にも、住宅の部分によって異なりますが、最長10年間、住宅の性能について法律で瑕疵担保責任を義務付けられています。
重要な構造的な瑕疵が見つかった場合、住宅会社は10年間無償で補修を行わなければなりません。
それは、欠陥住宅問題を背景として高品質な住宅を供給し、住宅取得の不信を取り除くために、国が2000年4月から施行した法律によるものです。
大手であっても、中小でも、零細でも住宅をつくるからにはその法律が適用されます。

ここでポイントなのですが、その10年間の保証を自社保証制度としているか、第三者による保証制度にしているかによって、違いが生まれます。
大手ハウスメーカーなどは自社保証をとっている場合が多いです。

しかし自社保証である場合、住宅会社が倒産してしまえば瑕疵担保責任を問うことは出来なくなります。
ですが、第三者による保証制度にしていれば、万が一住宅会社が倒産してなくなってしまっても、第三者機関が保険でその補修費用をまかなってくれるので、家を建てるあなたにとっては安心といえるでしょう。

また、第三者機関による住宅保証制度の有無は欠陥住宅を防ぐことにも有効です。
第三者機関による検査の目が働くことにより、自社の検査だけでは気づかないところもチェックできるという利点が生まれるのです。

しかし、あくまでも自社保証と第三者期間の保証のどちらが良いか?という場合の判断基準として考えてください。
そこに頼り切っている住宅会社では安心とはいえないでしょう。

自社の体制もしっかりとした上で、更なる安心をお客様のために与えるという目的で第三者機関の性能保証を採用している住宅会社を選ぶようにしてください。

 ポイント5 工事中の検査体制を知る

工事中の検査体制を知る。

工事中の検査のタイミングを知りましょう。
欠陥住宅を未然に防ぐためには、各工程で適切な検査を行うことが重要です。
お客様ご自身が立ち会うことが出来なくてもいいのですが、きちんとした検査体制がある住宅会社を選ぶことが必要です。

1.地盤調査実施、地盤改良工事

調査結果をデータ解析し、軟弱地盤であれば適切な地盤改良工事が施されます。
地盤調査報告書を必ずもらい、その内容をキチンと説明してもらいましょう。

2.基礎工事

地盤調査結果によって適切な基礎が設計されます。
基礎の細かな仕様がここで決定され、鉄筋の配筋終了時に配筋検査が行われます。
図面通りに配筋されているか?鉄筋の種類・径・ピッチ・かぶり厚さなどを確認します。
アンカーボルトとホールダウン金物の適切な設置、位置の確認も必要です。コンクリートの配合計画書、報告書ももらうと良いでしょう。

3.木工事

使用材料の樹種の確認、材寸の確認、耐震金物の適切な配置、取付方法の確認が必要です。
合わせて耐力壁の仕様・位置についても確認します。
緊結金物の適切な設置、釘の種類・ピッチについても確認します。

4.防水・断熱工事

サッシ周りの防水テープの処理、外装材の下地材(透湿防水シート)の施工状況を確認します。
断熱材の適切な施工はとても大切です。
なぜなら、家を腐らせる結露という欠陥につながる重要な部分だからです。

5.完了検査

社内検査、役所・第三者機関の完了検査、施主検査を実施します。

社内検査

通水試験、通電、床のたわみ、壁の不陸、サッシ・建具の開閉状況、外装材のコーキングなど施工状況の確認をします。

役所検査

設計図書通りに完成しているかの確認を行います。
この検査に合格すると検査済証が発行されます。
これは違反建築でないかの証明にもなります。併せて必ずもらってください。

 ポイント6 工事中の接し方を学ぼう

工事中の接し方を学ぼう

信用できると思った会社でも、まかせっきりは良くありません。
なぜなら、家づくりは、人間がやること。故意に欠陥住宅を作ろうとしなくても間違い、勘違い、見て見ぬふりによるミスは起こりうるものです。

では、それを防ぐためにはどうしたらよいのでしょうか?

それはお客様ご自身が現場に出向くことです。
お施主様が現場に顔を見せるだけで、現場の職人さんの気持ちも引き締まります。けれど、度が過ぎてはいけません。

ただし、現場を見て気づいたことや不安なことは担当者に伝え、職人さんには現場監督を通して、指示を出すようにしてください。そうでなければ、現場での責任の所在がどこにあるのかわからなくなってしまうからです。

また、現場に入るときには、作業をしている職人さんに声をかけ、軽く挨拶をしてから入るようにしましょう。ちょっとした気遣いが喜ばれます。
想いが伝わると職人さんも、良くしてあげようという気持ちを持って仕事が出来ます。

職人さんも人間ですから、施主様によくしてもらえれば、自分の仕事で返そうとするのです。
逆に挨拶もせずに、現場に入ってきて写真を撮るだけで帰ってしまうような施主様は、職人さんに嫌われてしまうこともあるでしょう。

「いい家を完成させよう!」という共通の目標を元に、互いの信頼関係を築くことが出来ればきっと素晴らしい家づくりが出来ます。

 ポイント7 最も重要なのは、お互いの信頼関係

最も重要なのは、お互いの信頼関係

最後のポイントは、信頼のおける社長が経営している会社なのか?
その住宅会社がモラルを持って良心的な家づくりをしているか?に尽きます。

社長のモラルが欠如していると、その下で働く社員や職人もだめな場合が多くあります。
住宅会社の最終的な決定権は社長にあります。

特に、住宅会社では、社長のポリシーがその会社の前面に現れます。仮に、営業マンがどんなに良いことを言っても、最終決定権は社長にあります。

広告やパンフレットでキレイごとをどんなに謳おうと、儲け主義の社長の顔にはそれが表れます。
トラブルになったときの対応も、その社長の判断で変わってくるのです。
お客様を大切にする気持ちをもっている社長なのか?
全てはそこに尽きてしまうのです。

そして、家は建てて終わりではありません。
その後のメンテナンス、アフターサービスなどそこからのお付き合いの方が長くなるのです。
長いスパンで良いお付き合いをしていこうとする住宅会社は自分たちも困るような欠陥住宅は作らない努力をします。

ひとつの家づくりを共にしていくパートナーです。
お互いに信頼ができ、対等な立場であることが重要です。
信頼関係が築けない住宅会社とはどんなにお得でも契約しないことをお勧めします。

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